投資主体別売買動向で今の相場観をつかむ【投資家には必修科目です。】
個別銘柄を見てすごいいいと思って買ったら、
日本全体の銘柄が全体的に下げてしまった…
という失敗は誰にでもあると思います。
そのミスをなくすための一つの方法として
「投資主体別売買動向」という重要な情報の見方を紹介します。
これで、少しでも投資で勝てるようになりましょう！！
1.「投資主体別売買動向」とは
投資家別の前週・前月・前年の売り買いの状況です。
「投資家別」は主に海外投資家・金融法人・事業法人・投信・個人などです。
東証が、毎週第4営業日（基本的に木曜）に公表します。
※投資部門別売買状況ともいいます
数字がマイナスであれば売り越し、
プラスなら買い越ししているという意味です。
数字が大きければ大きいほど、勢力が強くなります。
それでは、重要なことを言います。
それぞれの投資家は、
売買の傾向が違います。
その傾向を踏まえて読み解くことで、
今の相場観を確認することができるのです。
①海外投資家 ※最重要
上昇相場のときに買う傾向がある。
反対に下落相場のときに売る傾向がある。（=順張り）
⇒プラスなら上昇、マイナスなら下落相場と言える。
※海外投資家の場合、為替による変動も影響がある
③事業法人
企業の自社株買いが実施されたとき。
（発表されたときではない）
マイナス金利の時代では、この自社株買いが起こりやすい。
株式を発行して市場から資金調達するより、
銀行から融資してもらったほうが金利が安いから、
発行済みの株を自社株買いで市場から買い戻そうとする
④信銀（信託銀行）
海外投資家と逆で、
上昇相場のときに売る傾向がある。
反対に下落相場のときに買う傾向がある。（=逆張り）
⇒プラスなら下落、マイナスなら上昇相場と言える。
信託銀行は年金を運用しているGPIF（＝超大規模な投資家）が含まれており、
GPIFの動向が大きく反映される。
⑤個人
1.現金
プラスになっていれば、長期的に見て上昇相場と予想している投資家が多い。
長期的に投資をする個人投資家が多いため。
マイナスならその逆。
2.信用
プラスになっていれば、短期的に見て上昇相場と予想している投資家が多い。
短期的に投資をする個人投資家が多いため。
マイナスならその逆。
このような傾向を踏まえ
投資主体別売買動向を読み、
今の相場観を見極めるようにしましょう。
くれぐれも、
相場の全体観と逆の方向に走らないように！！
また、このデータは常に前週のデータです。
少し遅い情報であることを意識してください。
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